マリの村落太陽光:燃料封鎖のなかで問われるエネルギー自治
西アフリカの内陸国マリでは、武装勢力による燃料輸送の封鎖が1年以上つづき、ディーゼルに頼る電力供給が揺らいでいます。その一方で、村のミニグリッドや井戸のポンプ、病院の屋根で、太陽光がくらしを支える場面が増えてきました。四半世紀前にバマコの小さなNGOが掲げた「村が自らエネルギーをつくる」という構想は、いま厳しい条件のもとで試されています。
燃料が届かない首都
マリは海に面していません。石油製品はすべて輸入で、その大半がセネガルとコートジボワールから陸路のタンクローリーで運ばれます。電気も燃料しだいです。米国商務省の国別ガイドによると、2023年の発電電力量の66%をディーゼル発電が占めていました(International Trade Administration, n.d.)。
この輸送路が2025年9月に断たれました。アルカイダ系の武装勢力JNIMが、首都バマコへ向かう幹線道路でタンクローリーを襲いはじめたのです。2026年6月、北部の古都トンブクトゥでは燃料切れで火力発電所が止まり、町は4日間、水も電気も失いました。気温40度のなか、病院だけは発電機と太陽光で動きつづけたと伝えられています(Africanews, 2026)。
翌7月には、バマコとマナンタリ水力発電所を結ぶ高圧送電線が破壊工作とみられる被害を受け、首都の広い範囲で停電と断水が起きました。教師のウマール・トゥーレさんは「扇風機も冷蔵庫もない。何より、24時間以上、蛇口から一滴の水も出ない」とAFP通信に語っています。このとき住民の水源になったのは、太陽光で動く井戸と近所の井戸でした(Wabwireh, 2026)。
9月には軍の護衛つきで900台を超えるタンクローリーがバマコに入り、燃料の供給はいったん持ち直しました。それでも、幹線道路を武装勢力がふたたび封鎖するおそれは消えていません(Aliyu, 2026)。
統計と輸入のずれ
国際統計を見ると、マリの電化はほとんど進んでいません。国連機関などがまとめる『Tracking SDG7』の2026年版によると、電気を使える人の割合は2019年の47.9%から2024年の49.5%へ、5年で1.6ポイントしか上がっていません。電気のない人は1,236万人で、2023年から24年にかけて未電化人口が増えた国のひとつに数えられています(SEforALL, 2026)。農村部の電化率は25%前後にとどまります(Ahmed, 2025)。
太陽光の設備容量も止まって見えます。国際再生可能エネルギー機関(IRENA)の統計では、マリの太陽光は2024年、2025年とも137MWで、しかもいずれも推計値です(IRENA, 2026)。
輸入データは別の姿を示します。英国を拠点にグローバルに活動するシンクタンクEmberが中国の税関統計から集計したデータによると、中国からマリへの太陽光パネル輸出は、2023年の38MWから、2024年には97MW、2025年には122MWへ増えました。2026年は9月までで111MWに達しています。2017年からの累計は456MWで、IRENAの数字の3倍を超えます(Ember, 2026)。1ワットあたりの価格は2017年の0.38ドル(約60円)から、2026年には0.11ドル(約17円)前後まで下がりました。

中国からマリへの太陽光パネルの年間輸出量。2026年は1〜9月の値。輸出額と平均価格から算出した容量で、セル(太陽電池)は含まず、実際の設置量とは一致しない。出典:Ember(2026)をもとに作成。
月ごとに見ると、封鎖がはじまった2025年9月と10月には、輸出がそれぞれ1.5MWと0.6MWまで落ち込んでいます。因果関係までは言えないものの、パネルも燃料と同じ道路を通って届くことがうかがえる数字です。
アフリカ全体では、中国からのパネル輸出が2026年6月までの1年間で23GWに達し、前年から53%増えました。Emberは、公式統計で2025年の太陽光の数字を出している国は54か国中14か国しかなく、内陸国では設置量が過小に見積もられているかもしれないと指摘しています(Jones & Nana, 2026)。
バマコの小さなNGOから
この動きを25年以上前から予見していた人物がいます。マリの再生可能エネルギー研究者、イブラヒム・トゴラ氏です。電気工学と経済学を学び、再生可能エネルギーの分野で博士号を取りました。
トゴラ氏が実践を学んだのは、デンマーク北西部のノルディック・フォルケセンターです。デンマークでは1970年代の石油危機のあと、市民が自分たちで風車を建て、地域で所有する動きが広がりました。フォルケセンターは、その技術と運動を支えてきた拠点のひとつです。創設者のプレベン・メゴー氏は1999年から2002年まで、マリのアルファ・ウマル・コナレ大統領の再生可能エネルギー顧問を務め、南部のシカソ地域で再生可能エネルギーの訓練センターづくりにも関わりました。1999年、トゴラ氏はメゴー氏とヤーネ・クルーセ氏の支援を受けて、バマコにNGO「マリ・フォルケセンター・ニエタ(MFC Nyetaa)」を設立します。アフリカで初めてのフォルケセンターでした。
当時、マリの農村で電気を使える人は1%ほどにすぎませんでした(Mali Folkecenter Nyetaa, n.d.)。トゴラ氏が問いつづけてきたのは、首都からの送電線を待っていては村の電化は進まない、という現実です。
南部のガラロ村では、ジャトロファ(ナンヨウアブラギリ)の油で発電機を動かすミニグリッドに取り組みました。ジャトロファは食用にならない油の木で、やせた土地でも育ちます。燃料を村の畑でまかなえれば、遠くから運ぶ必要がなくなり、燃料に払うお金も村に残ります。
国の制度も、この方向に動きました。マリ政府は農村電化庁(AMADER)を通じて、地元の事業者に15年間の地域独占権を与え、農村電化基金の補助金で初期費用を支える仕組みをつくりました。首都の電力会社が村まで送電線を延ばすのを待つのではなく、村ごとに事業者が電気を起こし、売る仕組みです。
トゴラ氏は、この制度の担い手にもなりました。MFC Nyetaaと並行して農村電化の会社ACCESSを共同で立ち上げ、23か所のコンセッションを運営しています。人口約6,000人のザンティエブグ村には、55kWの太陽光にディーゼル発電機を予備として組み合わせたハイブリッド方式を導入しました。輸送費のかさむディーゼルから、太陽光と蓄電池を組み合わせたハイブリッド方式への切り替えは、こうした村から進んできました。MFC Nyetaaによると、2015年までに支援を届けた農村の住民は80万人を超え、その間に農村の電化率は17%まで上がりました(Mali Folkecenter Nyetaa, n.d.)。
トゴラ氏は、電気を村の外から届けるのではなく、村の担い手が発電し、稼いだお金で設備を保守していくかたちを重視してきました。照明だけで終わらせず、ポンプで水をくみ、農産物を加工し、診療所でワクチンを冷やす。電気を村の仕事とくらしに結びつける考え方です。「アフリカの太陽光パネルは、どれも何らかのかたちで農業と結びつくべきだ」とも繰り返し説き、マリとサヘル地域で初めての営農型太陽光の実証にも取り組んでいます。
その活動は、国際的にも知られるようになりました。2010年には、ヘルマン・シェーア氏やムハマド・ユヌス氏とともに、分散型エネルギーを描いたドキュメンタリー映画『第4の革命:エネルギー・デモクラシー』に出演し、2012年にはナショナル・ジオグラフィック協会の「エマージング・エクスプローラー」に選ばれました。MFC Nyetaaは2015年に世界風力エネルギー協会(WWEA)から世界風力エネルギー賞を受けています(WWEA, 2015)。2018年11月にはWWEAとISEPとの共催で、バマコに世界コミュニティパワー会議を招きました。45か国以上から400人を超える参加者が集まり、エネルギーへのアクセスを地域主導で広げるよう求めるバマコ宣言をまとめています。

2018年11月にバマコで開催された世界コミュニティパワー会議でメディア取材に応えるイブラヒム・トゴラ氏。写真:Shota Furuya
カラン村のミニグリッド
このような構想が村でどう実現しているかを、AP通信が伝えています。ギニア国境に近い人口約3,000人のカラン村では、2021年からマダガスカル発の企業WeLightが太陽光ミニグリッドを運営し、24時間電気が使えるようになりました。接続数は48件から200件を超えるまでに増えました(Ahmed, 2025)。
パン屋のサンバ・ディアキテさんは、以前は発電機の燃料に1日100ドル(約1万6,000円)かけていました。いまはその半分以上を節約できています。溶接工のイッサ・ドゥンビアさんの燃料費は、1日16〜23ドルから8ドルに下がりました。ただし、ドゥンビアさんは「大きな利益が出る市場ではない。電気料金がもっと下がってほしい」とも話しています。電気料金は1kWhあたり約0.5ドル(約79円/kWh)で、補助がなければ都市の電気のおよそ2倍になります。
農村電化庁によると、南部・南西部の4地域で32か所のミニグリッドが動き、200万人以上に電気を届けています。全国に電気を届けるには約13億ドル(約2,050億円)が必要とされます。ところが、フランスなどが資金を出す農村電化事業PHARE(3,950万ドル、約62億円)は中止され、世界銀行も2024年に国営電力会社EDMへの6,000万ドル(約95億円)の支払いを停止しました。治安の悪い北部では、企業がミニグリッドを建てること自体が難しくなっています。
資金と制度の空白
課題はマリにかぎりません。国際エネルギー機関(IEA)は、サハラ以南アフリカで2035年までに誰もが電気を使えるようにするには年に約150億ドル(約2.4兆円)の投資が必要だと試算しています。2023年に実際に約束された資金は、その6分の1にも満たない25億ドル未満でした。電気のない人のおよそ4割にあたる2億2,000万人は、最低限の電気サービスの料金すら払えません(IEA, 2025)。
REN21によると、2025年に世界で売れた家庭用のオフグリッド太陽光キットは約1,020万セットで、そのうち900万セット超がサハラ以南アフリカで売れました。電気を使えない人の64%は紛争の影響を受ける地域に住み、そこではキットを分割払いで買う費用が57%高くなります(REN21, 2026)。治安の悪さが、そのまま電気の値段に上乗せされているのです。
国の側の準備も追いついていません。世界銀行とアフリカ開発銀行は、2030年までに3億人を電化する「ミッション300」を進め、各国に国家エネルギー協定(National Energy Compact)の策定を求めています。SEforALLが未電化人口の多い22か国を並べた一覧では、2026年6月時点で協定をもつ国に印がついていますが、マリには付いていません(SEforALL, 2026)。
一方で、マリ政府が力を入れてきたのは大型の太陽光発電所です。2024年5月、ロシアの企業が手がける200MWのサナンコロバ発電所と、中国企業が関わる100MWのサフォ発電所が着工しました。いずれも1年ほどで完成する予定でしたが、運転開始を確かめられる報道は見当たりません。大型発電所でつくった電気も、首都へつながる送電線が狙われれば届きません。
燃料を運ばずに済む電気
封鎖と破壊工作は、トゴラ氏の主張に思いがけない裏づけを与えました。ディーゼルの電気は、燃料を運ぶ道路が安全であることを前提にしています。太陽光の電気は、パネルと蓄電池をいったん設置すれば、燃料を運ぶトラックを必要としません。トンブクトゥの病院やバマコの井戸が、そのことを示しました。
ただし、太陽光発電が広がっていることと、エネルギー自治が実現していることは同じではありません。いまマリでパネルを置けているのは、主に買えるだけのお金をもつ家庭や事業者です。数年で寿命を迎える蓄電池を回収し、適正に処理する仕組みもまだ整っていません。
トゴラ氏が描いてきたのは、村の担い手が発電し、そのお金が村の中で回り、農業や水、医療と結びついていく姿でした。統計に映らないまま増えつづけるパネルを、一部の人の非常用電源で終わらせず、地域が所有し、運営する電気につなげられるか。燃料の届かない村で試されているのは、電気の設備を誰が所有し、その利益が誰の手元に残るのかです。
参考文献
- Ahmed, B. (2025, March 27). Mali embraces solar power for rural areas but the challenges are still vast. Associated Press.
- Africanews. (2026, June 26). Timbuktu without water or electricity as fuel shortage shuts down power station. Africanews.
- Aliyu, M. (2026, September 22). Mali marks independence amid a worsening security crisis. Al Jazeera.
- Ember. (2026). China’s solar PV exports [Data set]. Retrieved November 12, 2026.
- International Energy Agency. (2025). Financing electricity access in Africa.
- International Renewable Energy Agency. (2026). Renewable capacity statistics 2026.
- International Trade Administration. (n.d.). Mali: Energy. Country commercial guides. U.S. Department of Commerce.
- Jones, D., & Nana, J. (2026, August 26). The take-off in African solar that official statistics can’t yet see. Ember.
- Mali Folkecenter Nyetaa. (n.d.). About us.
- REN21. (2026). Renewables-based economy tracker: Society & governance.
- Sustainable Energy for All. (2026). Tracking SDG7: The energy progress report 2026 – Deep dive perspective.
- Wabwireh, D. (2026, July 7). Mali: Sabotage plunges Bamako into water and power crisis. Africanews.
- World Wind Energy Association. (2015, October 28). World Wind Energy Award 2015 for Mali Folkecenter Nyetaa.